子育てをしていると、可愛い・愛おしい・ずっとこの子と一緒にいたいと思う反面、悩みも尽きないもの。厚生労働省よると、子どもがいる人の7割以上が「子育てに負担・不安に思うことがある」とし、負担や不安の内容については、「子育ての出費がかさむ」が46.2％ともっとも多く、ついで「将来予想される子どもにかかる経済的負担」40.8％と、上位2つが金銭的な理由であったと発表しています。
この結果に、筆者も思わず「わかる、わかる！！」と頷いてしましました。
親であればなるべく子どもに不自由な生活はさせたくないと思うのは当然。でも、子どもにかかる費用っていくらなの？と疑問に思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。多くの家庭で大きな不安要素となっている、子どもにかかる費用について今回は書かせていただきたいと思います。
目次
子どもにかかる費用とは
「子ども１人育てるには３０００万円はかかるよ！！」なんて耳にしたことがあるママも多いのではないでしょうか？そんなにかかるの！？なんて漠然とお金に対する不安を抱えているのではないでしょうか？どのくらい費用がかかるかわからないと、不安は増すばかりです。
まずは一般的なデータから、子どもにかかる費用を考えてみましょう。
ではまず、そもそも、子どもにかかる費用とはどんなものがあるのでしょうか？
子どもにかかる費用と聞くと「教育費」を想像する方が多いと思います。教育費とは、学校にかかるお金や受験費用、お稽古事、学習塾などいわゆる教育に関連する費用のことを指します。
しかし、子どもを育てるうえで必要な出費はそれだけではありません。子育てとなると、「養育費」も考える必要があります。養育費とは、食費や衣服代、おもちゃ代、文具代、保育園代、ベビーシッター代、レジャー費用など、子どもを育てるうえでかかる教育費以外の費用のことを言います。実際にお子様が産まれて一緒に生活していると、こうした養育費も意外とばかにならないと感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか？
要するに、子どもにかかる費用は、「養育費」と「教育費」を合計したものになります。
子育てにかかる費用の現状は？
年齢別の子育て費用はどれくらいでしょうか。2017年3月に内閣府が公表した子育て費用の調査報告書によると、1年間に子供ひとりにかけるお金は、0～5歳では、1997年度で約104万円、2002年度で約115万円、2010年に行われた調査では、約104万円（第一子）です。いずれにしても年間で100万円以上かかっています。
年齢別にみた1人当たりの子育て費用は年々増加傾向にあります。特に、18歳未満までは年齢が上がるほど年間の子育て費用は高くなっていきます。手がかからなくなるとお金がかかるということですね。
なお、2010年に行われた調査は「中学生」までが対象でしたが、小学生の平均が年間約115万円、中学生の平均が年間約156万円と、子供が大きくなるにつれて、子育ての費用が高くなります（第一子の場合）。子供が中学生くらいになると、子育て費用は未就学児の頃の1.5倍くらいになるようです。
そして、子育て費用が最も高い年代は15～17歳。その費用は、1997年度で年間約211万円、2002年度で約218万円と、0～5歳のおよそ2倍、年間で200万円以上です。
確かに、自分の15歳から17歳のころを思い返してみれば、お小遣いの額も増え、食べ盛りでもあったので食費もかさんでいただろうなと今になって気づきました。
不安にならないで！！解決策を考える
データを見るとやっぱりお金がかかるのね・・と思ってしましますよね。でも、大丈夫です。時間があります。お子様が大きくなるまでの時間を利用して計画性をもって準備をしましょう。
上記にも書いた通り子どもの年齢が上がれば上がるほど養育費も教育費も今よりかかります。小学校高学年になれば、習い事の費用もかかるようになり、高校受験のための塾代は年間１００万円とも言われています。
そう考えると、お子様がまだ生まれたばかりなど未就学児の場合、今が貯め時なのです。
このことを知ったことが不安軽減の第一歩ととらえてください。今から将来かかる教育費を備えることができるのです。具体的に考えてみると、児童手当を貯めるだけでもおよそ２００万円になります。この児童手当以外に、どの程度積み立てを行えば安心でしょうか？
進路によって教育費は変わってくる
とりあえず児童手当を貯めて、２００万円は教育費として貯められそう！！とわかったけれど、教育費ってどのくらいかかるの？ここが多く方の悩みの種となっているのではないでしょうか？
まず知っておきたいのは、私立と公立の学校へ行くのではかかる費用が大幅に違ってくるということです。具体的に見てみましょう。
文部科学省の「子どもの学習費調査」結果から学校教育費・給食費・学校外活動費の合計を比べてみます。公立小学校では、年間321,281円、６年間で1,926,809円となります。対して私立小学校では、年間1,598,691円、６年間で9,592,145円となります。
小学校では、就学期間が6年間あることもあって、公立と私立ではかかる費用の差が特に大きいようです。入学金や授業料、制服、ランドセル、教材費など学校でかかる費用（学校教育費）や、学習塾や習い事など学校外でかかる費用（学校外活動費）の差が大きいようです。
公立中学校では年間で488,397円となり、３年間の合計は1,462,113円となっています。対して、私立中学校では年間1,406,433円となり、３年間合計は4,217,172円となります。
授業料など学校でかかる費用（学校教育費）の差が大きいことがわかります。しかし、学習塾や習い事など学校外でかかる費用（学校外活動費）は公立、私立ともに年間約30万円で、それほど大きな違いがないようです。
続いて高校ではどうでしょうか？公立高校では年間457,380円で、３年間合計は1,372,072円となります。対して私立高校では、年間969,911円となり３年間合計は2,904,230円となっています。
小学校から高校まですべて公立であれば、１２年間で約４８０万円となり、すべて私立であれば８７０万円となります。
お子様が公立の学校へ通うか、私立の学校へ通うかによって教育費は大きく違ってくることがご理解いただけたのではないでしょうか。どの程度、教育費をかけるのか、私立へ通わせるのかなど、ある程度ご夫婦で早めに考えておくことが不安軽減への近道になりますよ。
高校以降はさらに進路で教育費が違う！！
高校卒業後は、就職するか進学するか？専門学校や短大か？大学は私立か国公立か？さらに文系か理系か？それとも歯学部や医学部に行くのかでは全く費用が違います。一人暮らしをするとなれば、仕送りや家賃等の負担も増えます。でも、この部分はお子様がある程度大きくならないとわかりません。
お子様がどの進路へ進んでも、親として後悔のない援助ができるよう、高校以降の費用を貯めるための期間を作れるのが理想となりますが、お子様が複数いるご家庭では難しいかもしれません。その場合、奨学金などの制度を利用することも視野に入れ計画を立てていきましょう。その際は、返済はお子様がするのかご両親と協力して返済するのかもきちんとお子様とお話をし、どちらか一方に負担が大きくならないようになることが重要です。
教育費は無限にかけられる！！教育方針を大切に
親としては子どもには《いい教育》を受けさせたいと考えるのは当然のことです。習い事も、塾にピアノに運動に・・たくさんの経験をさせてあげたい！！そう考えるのも無理はありません。しかしそれは本当にお子様のためになるのでしょうか？周りの目を気にしていませんか？見栄や世間体のためにお子様に無理をさせていませんか？
教育はお子様のために行うものです。ご両親のプライドを満たすためのもでもありません。あれもこれもとお金をかければいいというものでもありません。そこで、《ご両親の考えるいい教育・お子様にとっていい教育》とはなにかを考えてみませんか？ご家庭で考える教育方針を明確にし、本当にお子様のためになる教育にお金をかけるそれが大切なのではないでしょうか。
冒頭に申し上げた通り、現代は一人のお子様にかかる費用は全体的に高くなっています。プログラミングやダンスなど私たちの時代にはなかった習い事も増え、費用をかけることは容易にできる時代です。だからこそ、お子様に経験させることを取捨選択し、その経験を与えることはご両親にしかできないことなのだと筆者は考えます。
教育にお金をかけることも大切かもしれません。しかし、ご家族で過ごす時間は何にも代えることはできません。大きくなれば一緒に過ごしたくても、予定が合わず一緒に休日を過ごすことも難しくなってしまうこともあるでしょう。将来にかかるお金の不安に押しつぶされて、目の前のかけがえのない時間を見逃さないようにしてくださいね。
ご両親が大切にしたいものを厳選し、時間を使って計画的に教育費を作りながら、目の前のお子様との時間を大切に過ごしていただく一助になれば幸いです。
